わが国のがん対策とがん専門医療人の育成

　日本人の死因の第1位はがん、悪性腫瘍が占め、3人に1人はがんで亡くなっており、第2位の心疾患以下を大きくひき離しています。実際年間37万人もの方が、がんで命を落としているのが現状です。乳癌や前立腺癌などは最近急激にその罹患数が増え、死亡率ともに増加傾向にあります。そこで、国はこの実状を踏まえ、「研究」・「予防」・「医療」の総合的推進から、わが国のがんの死亡率や罹患率の激減を図るために、2006年「がん対策基本法」を制定し、がん医療では標準化による「均てん化」を主な戦略としました。この法制化で、全国の各都道府県に1つがん診療連携拠点病院が整備され、がん薬物療法の推進、専門的な知識や技能を有する医師やその他の医療従事者の育成が強く求められるようになりました。また同時期に、文部科学省の公募事業「がんプロフェッショナル養成プラン」がスタートし、がん医療の新たなニーズに対応可能な優れた「がんの専門医療人材（がんプロフェッショナル）」を養成することでわが国のがん医療の一層の推進を目的とした事業として実施展開されています。北陸地域においても、当初「北陸がんプロ」として、金沢医科大学も金沢大学、富山大学、福井大学、石川県立看護大学の5大学と連携しその医療人材育成を進めてきました。2017年からの第3期の「北信がんプロ」では、信州大学を加えた6大学で北陸地域を越えた北信地域での優れたがん医療人を育成するシステムの構築がなされています。